脱炭素化を支えるクリティカルミネラル供給安定化：地政学リスクと政策オプション
エネルギー転換におけるクリティカルミネラルの重要性と供給網リスク
将来の複雑化するエネルギーシステムにおいて、気候変動対策としての脱炭素化は喫緊の課題です。この脱炭素化、特に再生可能エネルギーの主力電源化や電気自動車の普及を推進する上で、特定の鉱物資源、すなわち「クリティカルミネラル（重要鉱物）」の重要性が飛躍的に高まっています。リチウム、コバルト、ニッケル、グラファイト、レアアースといったクリティカルミネラルは、高性能バッテリーや高効率モーター、発電設備などの基幹部品に不可欠な素材であり、その安定的な供給はエネルギー転換の成否を左右すると言っても過言ではありません。
しかしながら、これらのクリティカルミネラルの供給網は、採掘、精製、部品製造といった各段階において特定の国や地域に偏在しており、地政学的なリスク、環境・社会問題、市場の透明性欠如といった脆弱性を内包しています。国際エネルギー機関（IEA）をはじめとする各種レポートでも、この供給網の脆弱性が新たなエネルギー安全保障上の課題として指摘されており、エネルギー政策担当者にとって、この課題の本質を理解し、適切な政策オプションを検討することが喫緊の課題となっています。
本稿では、脱炭素化を支えるクリティカルミネラルのサプライチェーンが抱える構造的な課題を整理し、地政学的なリスクが高まる中で、その安定化に向けた政策的なアプローチや国内外の取り組みについて考察します。
クリティカルミネラルを巡るサプライチェーンの構造的課題
クリティカルミネラルのサプライチェーンは、従来の化石燃料とは異なる性質を持つため、新たな課題を提起しています。主な構造的課題は以下の通りです。
- 地理的な供給偏在: 多くのクリティカルミネラルの埋蔵、採掘、あるいは中間加工（精製・製錬）が特定の少数の国や地域に集中しています。例えば、リチウムはチリ、オーストラリア、中国に埋蔵が集中し、コバルトはコンゴ民主共和国での採掘が多くを占め、レアアースやバッテリー材料の精製は中国が支配的なシェアを持っています。この供給源の偏りは、政治的リスクや自然災害による供給途絶リスクを高めます。
- 需要の急増と供給能力: 脱炭素化関連技術の普及に伴い、クリティカルミネラルの需要は今後飛躍的に増加すると予測されています。しかし、新規鉱山の開発には長期間と莫大な投資が必要であり、既存のサプライチェーンがこの急増する需要に迅速に対応できるか不透明です。これにより、価格のボラティリティ（変動性）が高まり、エネルギー転換コストの上昇要因となる可能性も指摘されています。
- 環境・社会・ガバナンス（ESG）課題: クリティカルミネラルの採掘や精製プロセスは、環境負荷（水質汚染、土壌劣化など）や社会課題（児童労働、劣悪な労働環境、地域住民との摩擦など）を伴う場合があります。持続可能なエネルギーシステムを構築するためには、サプライチェーン全体でのESGへの配慮が不可欠ですが、実効性のあるトレーサビリティや認証システムの構築は容易ではありません。
- 地政学的なリスクの顕在化: 主要な供給国が輸出規制を課したり、政治的な駆け引きの道具として資源を活用したりするリスクが高まっています。米中対立などの国際情勢の緊張は、クリティカルミネラルの供給網における地政学的なリスクを一層複雑化させています。
- 情報の非対称性: サプライチェーン全体における正確な需給情報や取引価格に関する透明性が低いことも、市場の安定性を阻害する要因となります。
これらの課題は相互に関連しており、エネルギーシステムの安定化と脱炭素化を同時に進める上で、複合的な政策対応が求められています。
クリティカルミネラル供給安定化に向けた政策的アプローチ
クリティカルミネラルの供給安定化は、単一の政策手段では達成できません。供給源の多様化、リサイクルの推進、技術開発支援、国際協力など、多岐にわたる政策を組み合わせることが重要です。
- 供給源の多角化とリスク分散:
- 資源外交の強化: 産出国との関係強化や、新たな資源供給国との連携構築を進めます。
- 海外権益の獲得・支援: 日本企業による海外での探査・開発プロジェクトへの資金・技術支援を強化し、自主開発比率の向上を目指します。
- 国内資源の活用検討: 既存の鉱山や、海底熱水鉱床など、国内資源の探査・開発の可能性を評価し、商業化に向けた検討を進めます。
- リサイクルの推進と循環経済の構築:
- 回収・リサイクル技術開発支援: 使用済みバッテリーや電子機器からのクリティカルミネラル回収技術は進化途上にあり、革新的な技術開発への投資が必要です。
- リサイクルシステムの構築: 製品設計段階からのリサイクル容易性の考慮、回収網の整備、法規制やインセンティブによるリサイクルの促進を図ります。「都市鉱山」からの資源回収ポテンシャルを最大限に引き出すことが期待されます。
- 技術開発による依存度低減:
- 代替材・非使用量化技術開発: クリティカルミネラルの使用量を削減する技術や、代替可能な材料の開発への支援を行います。例えば、コバルトフリーバッテリーや、レアアースを使用しないモーターなどの研究開発です。
- 高性能化・長寿命化技術: 製品の高性能化や長寿命化により、単位サービスあたりのクリティカルミネラル使用量を削減するアプローチも有効です。
- 戦略的備蓄の検討:
- エネルギー安全保障の観点から、石油と同様にクリティカルミネラルの戦略的備蓄の必要性が議論されています。対象鉱種や備蓄量、運用方法について、コストや効果を考慮した検討が必要です。
- 国際協力とサプライチェーン透明化:
- 多国間・二国間協力: 主要消費国・生産国との間で、安定供給に向けた国際的な協力枠組み（例: 鉱物安全保障パートナーシップ）への参画や強化を進めます。
- サプライチェーンの透明性向上: ESGデューデリジェンスの推進や、サプライチェーンのトレーサビリティ確保に向けた国際的な基準策定への貢献が求められます。
- 市場メカニズムと政策インセンティブ:
- クリティカルミネラル関連産業への投資を促進するため、税制優遇や補助金、リスクマネー供給などの政策インセンティブが有効です。同時に、市場機能を通じて価格形成の透明性を高める努力も必要です。
これらの政策アプローチは、それぞれ単独ではなく、総合的に実施することで最大の効果が期待できます。特に、民間企業の投資や技術開発を促すための政策デザインが鍵となります。
政策立案への示唆と今後の展望
クリティカルミネラルの供給安定化は、エネルギー政策のみならず、資源戦略、産業政策、通商政策、外交政策といった幅広い分野にまたがる課題です。エネルギー政策担当者は、以下の点を踏まえた政策立案が求められます。
- 分野横断的な連携: 経済産業省内だけでなく、外務省、環境省など関係省庁との連携を強化し、政府一体となった戦略を策定・実行する必要があります。
- 長期的な視点: 新規鉱山の開発やリサイクルシステムの構築、技術開発はいずれも時間を要します。短期的な需給変動に一喜一憂することなく、2030年、2050年といった長期的な視点での戦略構築が必要です。
- データに基づいた分析強化: 正確な需要予測、供給ポテンシャル評価、価格分析、地政学リスク評価など、データに基づいた客観的な分析能力の強化が政策の質の向上につながります。
- リスクコミュニケーション: クリティカルミネラル供給の課題は、産業界だけでなく、一般国民のエネルギーコストや環境意識にも影響します。政策の必要性や内容について、ステークホルダーに対して分かりやすく説明する責任があります。
エネルギー転換を円滑かつ着実に進めるためには、電力、ガス、石油といった従来のエネルギー源に加え、クリティカルミネラルという新たな安全保障上の重要課題に対する政策対応が不可欠です。地政学リスクが高まる現代において、強靭で持続可能なクリティカルミネラル供給網を構築することは、日本のエネルギー安全保障を強化し、グローバルな脱炭素化への貢献を確実にするための重要な一歩となります。今後の政策議論において、この課題がより一層中心的な位置を占めることになるでしょう。